矯正中に歯医者を変える場合の注意点

矯正治療中に歯医者を変えることについて

矯正治療中に、歯医者さんを変えたいと思ったことはあるでしょうか。 治療方針が合わない、治療に不満があるという方や、引っ越しで仕方なくなど、別の通院先へと歯医者さんを変える理由はさまざまだと思います。 そんな時、断り方やキャンセル料、残りの治療はどうなるのか、治療転院のタイミングなど、主治医に話すのは気が引ける、相談しにくい、そんな思いをしている方は多いのではないでしょうか。

そこで、現在矯正治療を受けていて引っ越しの予定がある方に、読んでいただきたい歯医者さんの転院の方法と注意点を解説しています。

矯正治療中の転院はしないほうが望ましいけれど

たとえば矯正治療中に引っ越しすることになると、通院の距離によっては転院しなければなりません。しかし、転院先の治療方針が現在の歯医者さんと同じであるとは限りません。場合によっては治療内容や方針が異なる場合もあり、金銭的な負担や治療に要する時間が増えてしまうこともあります。また、最悪の場合、最初から治療のやり直しが必要になることもあります。

こうしたことから、安易に歯医者さんを変えることはおすすめできませんが、やむを得ない引っ越しや、どうしても治療に納得がいかない場合には、できるだけ、ご自身に適した歯医者さんを探すことが大事になります。

治療方針が納得できないならセカンドオピニオンも

治療に疑問を感じていることで歯医者さんを変えてみようと考えている場合、いきなり転院するのではなく、現在の治療状況を他の歯科医師ならどう考えるか、別の歯科医師の意見を聞くセカンドオピニオンという方法もありますが、現実的な問題として、主治医との関係が悪くなることを心配してセカンドオピニオンを言いだせないという方も多いようです。

たしかに、セカドオピニオンを正しく理解していない歯科医も存在しているようで、セカンドオピニオンを申し出た患者さんに対して、快く思わないという歯科医師もいるようです。 しかし、その場合、今後もその歯科医と治療を続けていけるのかどうかを考えると、転院を検討する必要があるのかもしれません。

ファーストオピニオンとセカンドオピニオンが違う意見であることは、たびたびあることです。そもそもセカンドオピニオンとは、主治医が示したオピニオンについて、別の視点からの意見を聞くことです。仮にセカンドオピニオンで新しい治療法などが提示された場合でも、その治療法への新たな判断材料が増えたことになるのですから、セカンドオピニオンで取得した情報を主治医に持ち帰り、伝えることに意味がありますが、そのような場合、主治医へフィードバックしづらいと言う患者さんは多いようです。

歯医者さんを治療途中で変えるメリット・デメリット

もし治療に納得がいかなかった場合の転院であれば、それを解消してもらえる可能性もありますし、やむを得ない引っ越しによる転院により前の歯医者さんでは受けられなかった治療が受けられるといったメリットが出てくる可能性はあるでしょう。

ただし、転院しただけで全ての問題が解決するとは限りません。同じような歯科医院にかかってしまうリスクや想定していなかった新しいリスクが潜んでいることもあるのです。

治療費の問題は複雑

返金制度のある歯科医院もあるようですが、全ての歯科医院がそうとは限らないので相談の必要はありそうです。日本矯正歯科学会では「治療進度に従い、返金することが望ましい」と推奨しているようなので確認してみるとよいでしょう。しかし、「治療進度に従い返金」という文言は、厳格にルール化はされているわけではありませんし、結局はそれぞれの歯科医院の裁量に任されているため対応もまちまちで非常に複雑です。

治療進度を決め返金を決めるのは元の歯科医院です。歯科医院の立場からはとうぜん返金額が少ない方が良いですから、できるだけ治療進度は法外にずらすことはしなくても、モラルの許容範囲で多めに見積もるでしょう。その結果、新しく転院した先の歯科医院の請求金額が返金金額よりも高い、ということもよくあることのようです。

こうした事象も念頭におき、返金について明確な基準がない以上、両方の歯科医院で、ある程度、重複した金額を支払うことは覚悟した方が良さそうです。

転院後は治療も費用も最初からになることを覚悟して

治療費のほとんどは保険適用ではないため、多額の費用がかかります。矯正治療には1年～3年の期間が必要ですが、矯正治療の費用の大部分を占める矯正装置は、最初の数か月で装着してしまうため、その分の返金は難しいでしょう。さらに、元に戻らないように固定する保定期間に入っている場合、矯正治療の終了までにはまだ時間が必要ですが、返金の可能性はさらに低くなるでしょう。

このように、転院の場合の返金対応は難しいと考え、矯正治療も費用も最初から、それだけの時間と費用が再び必要になることを覚悟しておいたほうが良いのかもしれません。 そこで、治療前から転居の可能性がありながら治療を始めなければならない場合は、治療費を分割払いにしておくことで請求額を減らせるかもしれません。ただし、最初から返金のルールが決まっており、いかなる理由でも返金に対応しないと決まっている歯科医院もありますので注意が必要です。

治療費返金の問題やセカンドオピニオンについては、歯科医院と患者さんとの信頼関係が重要です。返金についての明確な基準がないとはいえ、日頃からコミュニケーションが良好であれば、良い結果も期待できるからです。治療をはじめる時、また治療が始まってからも良い関係を築いておくことは大切になります。

現在の歯医者さんに転院先を紹介してもらうのがベスト

歯科医院によって治療方針も返金制度も違うことや主治医との相性を考えると、なおさら患者さん自身に適した歯科医院選びは重要な課題になり、転院先の下調べは念入りに行う必要がありそうです。しかし、腕が良い医師がいる歯医者は、予約がとりずらい、遠くて通院はできない、待ち時間が長くなるなど、次に治療までに時間がかかりそうですし、そもそも患者さんが医師の実力を判断することも難しいものです。

そこで、現在治療を行っている主治医に紹介してもらうことが理想的です。まずは主治医に相談してみてください。 治療前から転居の予定ががわかっているのであれば、日本臨床矯正歯科医会のように、転院のシステムがしっかりとしている歯科医院を選ぶこともできます。 会員になっている歯科医院同士の転院であれば、治療計画の変更も無く、返金についての決まりも設定されているので安心して治療を継続できます。

もとの歯医者さんに戻りたくなったら

転院はしてみたものの、前の病院の良さに気づくということもあるでしょう。もしも、もとの歯医者さんに戻りたくなったら戻ってみるのも良いと思います。歯科医師によれば、一度来なくなった患者さんがまた来るというようなことは日常茶飯事なんだそうです。